会社概要

ご挨拶 =株式会社日本レーザー 代表取締役 近藤 宣之=

JLCワールドにようこそ! JLCとは、Japan Laser Corp.の略称です。

レーザーが発明されて半世紀、私たち日本レーザーは創業43年、その名の通り、レーザーの歴史と共に、歩んで参りました。お客様に支えられて、年商40億円企業になりました。 日本で最古、最大のレーザー専門企業です。  

海外最先端のレーザーや、光の技術とその製品を扱っています。 また社内に技術陣と工作機械を持ち、いかなるカスタムメイドのご要望にもお応えしています。 光に関するご要望やご質問があれば、どうぞご遠慮なくお問い合わせ下さい。

お客さまのご満足が、当社のゴールです。

詳しくはこちら ⇒ 社長からのメッセージ ~夢と志の経営~

20世紀における、世界三大発明のひとつといわれるレーザー。1960年にルビーレーザーが発明されて以来、その技術は飛躍的なスピードで進化してきました。

産業界の一翼を担うことはもちろん、今やレーザーの存在なしにテクノロジーは語れません。

21世紀の私たちを、まさに明るく照らし出すレーザーの可能性。光が、未来を力強く切り拓こうとしています。

光技術のインテグレーテッド・ソリューションを目指して

1968年の設立よりレーザー専門商社の草分けとして研究者・開発者ならびに各メーカーのニーズに応えてきた日本レーザーは、世界のトップメーカーを始めとしたレーザー機器の輸出入や最先端理化学用レーザーから汎用性の高いレーザー装置にいたる幅広い提案の実績を生かし、他社に先駆けて‘グローバル・コミュニケーション’を確立、クオリティーの高い製品の提供を実現しました。また、商社でありながらより高度なニーズに応えるため、企画・設計・開発を担当する技術部門の充実に力を注ぎ、応用分野における技術的提案とともに海外製品を安心して導入できるトータルな事業展開を推進しています。 世界の情報収集を核に、レーザー業界のアンテナでありユーザーの扉であり、そして専門商社のパイオニアとしてレーザーの可能性をカタチにしていく日本レーザー。常に様々な分野で柔軟かつアグレッシブなインテグレーテッド・ライト・ソリューションを目指しています。





商 号 株式会社 日本レーザー (英社名 Japan Laser Corporation)
所 在 地
東京 本社 〒169-0051 東京都新宿区西早稲田2-14-1

TEL 03-5285-0861 FAX 03-5285-0860MAP
大阪 支店 〒533-0033大阪市東淀川区東中島1-20-12 ユニゾーン新大阪2階

TEL 06-6323-7286 FAX 06-6323-7283MAP
名古屋支店 〒460-0003 名古屋市中区錦3-1-30 錦マルエムビル

TEL052-205-9711 FAX 052-205-9713MAP
設 立 1968(昭和43)年4月16日
資 本 金 3千万円(JLCホールディングス株式会社所有100%)
年 商 37億円(2015年度実績)
従 業 員 60名(2016年1月現在)
事 業 所 東京・大阪・名古屋
取引銀行

株式会社三菱東京UFJ銀行 高田馬場支店

株式会社みずほ銀行 高田馬場支店

株式会社三井住友銀行 高田馬場法人営業部

役 員

       (2016年2月現在)
代表取締役 近藤宣之
専務取締役 宇塚達也
常務取締役 上村浩之
監 査 役 泉山禮佐
執行役員 岡田 亨
執行役員 佐々木淳
執行役員 諸橋 彰
執行役員 鶴田逸人
沿 革
1968年4月 個人株主10名でレーザーの輸入販売商社として資本金500万円をもって設立
1971年4月 日本電子株式会社の100%出資子会社へ
1974年7月 新資本金1000万円
1976年1月 新資本金2000万円
1977年4月 大阪営業所(現大阪支店)を開設
1983年4月 コムテックトレーディング(株)と合併、新資本金3000万円
1989年4月 名古屋営業所(現名古屋支店)を開設
1989年6月 日本電子(株)と共同で、日本電子ライオソニック(株)を設立
1992年7月 サンフランシスコ事務所を開設
1993年4月 筑波営業所を開設
1995年7月 本社を新宿区西早稲田に移転
2007年6月 JLCホールディングス株式会社(略称JLCHD)を設立
(JLCHD株主構成:日本電子14.9%、役員持株会53.1%、社員持株会32.0%)
2007年7月 JLCホールディングス株式会社の100%子会社化
2011年5月 第1回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞、中小企業庁長官賞受賞
2012年1月 平成23年度新宿区「優良企業表彰」、大賞(新宿区長賞)受賞
2012年10月 第10回東京商工会議所「勇気ある経営」大賞、大賞受賞
2013年2月 関東経済産業局 「女性活用ベストプラクティス」に選定
2013年3月 経済産業省 「ダイバーシティ経営企業100選」全国43社に入選、受賞
2013年4月 経済産業省 「おもてなし経営企業選」全国50社に入選、受賞
2013年11月 東京都 「平成25年度東京ワークライフバランス認定企業 - 多様な勤務形態導入部門」に選定
2013年12月 経済産業省 「がんばる中小企業・小規模事業者300社」に選定
2015年10月 厚生労働省 「キャリア支援企業表彰2015」に選定
2016年2月 日本能率協会「KAIKA大賞2015」で「KAIKA賞」受賞
主要納入先
  • 株式会社 I H I
  • 宇宙航空研究開発機構
  • 大阪大学
  • オリンパス株式会社
  • 科学技術振興機構
  • キヤノン株式会社
  • 九州大学
  • 京セラ株式会社
  • 京都大学
  • 高エネルギー加速器研究機構
  • 産業技術総合研究所
  • 三洋電機株式会社
  • 自然科学研究機構
  • シャープ株式会社
  • 情報通信研究機構
  • 新日本製鐵株式会社
  • 住友化学工業株式会社
  • 住友電気工業株式会社
  • セイコーエプソン株式会社
  • ソニー株式会社
  • デンソー株式会社
  • 東京工業大学
  • 東京大学
  • 株式会社東芝
  • 東北大学
  • トヨタ自動車株式会社
  • 名古屋大学
  • 株式会社ニコン
  • 日本IBM株式会社
  • 日本原子力研究開発機構
  • 日本電気株式会社
  • 日本電信電話株式会社
  • 日本ビクター株式会社
  • パイオニア株式会社
  • パナソニック株式会社
  • 浜松ホトニクス株式会社
  • 株式会社日立製作所
  • ファナック株式会社
  • 富士ゼロックス株式会社
  • 富士通株式会社
  • 富士電機株式会社
  • 富士フイルム株式会社
  • 物質・材料研究機構
  • 北海道大学
  • 株式会社堀場製作所
  • 株式会社本田技術研究所
  • 三井化学株式会社
  • 三菱化学株式会社
  • 三菱重工業株式会社
  • 三菱電機株式会社
  • 理化学研究所
環境方針

<企業理念>

当社は、この美しい地球を未来に残すという基本的な考えのもと、全従業員が、全ての職場で環境保全の活動を実践し、常にお客様の満足向上を目指した製品、サービスを提供し、社会に貢献します。

<基本方針>

1. 当社は、常に環境にやさしい商品・サービスの提供に努めると共に、環境マネジメントシステムの継続的改善と汚染の予防につとめます。

2. 当社は、環境関連法を含む法令および、当社が同意するその他の要求事項を確実に順守することは勿論、取引先および、お客様すべての方に安全で安心してご利用いただけるよう最大限の努力をいたします。

3. 当社社員全員が取り組む活動として以下の項目をあげ、具体的な目的・目標を設定し推進します。

①省エネ、省資源を推進し、環境保全に努めます。

②職場のムダをなくし、コストの削減をめざします。

③3R活動をすすめ、廃棄物の削減をめざします。

④グリーン調達を推進します。

4. 当社は、社員の環境教育を推進し、常に新しい環境に関する知識を共有し実践に役立てます。

5. 本環境方針は、社内に徹底するとともに、広く社外にも公開します。

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